昭和5年（1930）に、ロンドン海軍軍縮条約が締結され、建造制限が巡洋艦以下の艦艇まで及んできたことから、旧式巡洋艦や二等駆逐艦、海防艦などを用いた従来の海上護衛作戦の変更を強いられた海上護衛総司令部は、条約制限外の艦艇の整備による護衛作戦へと転換することで、護衛戦力の維持強化を図ることとした。 ロンドン条約では基準排水量2,000t以内、速力20kt以下、武装として口径6.1in（15.5cm）以下の砲4門以内の艦は、建造制限がされなかったため、海上護衛総司令部は、この条約制限ギリギリの艦を哨戒艇として建造することを決定した。 昭和6年（1931）の�@計画に基づいて建造が開始された占守型は哨戒艇の第１シリーズであり、以後の護衛哨戒艇の建造のための資料を得る為の実験艦として４隻が建造された。 海上護衛総司令部の計画では、哨戒艇は平時には主に単艦で行動して各水域の警備、遭難船舶の救助等の任務にあたり、戦時には護衛隊の旗艦として海防艦を率いて海上護衛戦にあたることとされた為、設計に際して、長期の連続行動に必要な航洋性及び居住性に加えて、旗艦としての任務に必要な司令部設備の充実が重視された。 また、日露戦争におけるロシア海軍のウラジオストック艦隊や第一次欧州大戦におけるドイツ海軍のエムデン等による海上交通破壊の戦訓から対艦戦闘能力が重視された他、第一次欧州大戦の戦訓から潜水艦による海上交通破壊の威力が認識されていた為、対潜戦闘能力の強化が必要とされた。 一方、航空機の戦闘能力は未だに未知数であった為、対空戦闘能力はそれほど重視されていない。 また、主砲として夕張や5,500t型軽巡洋艦と同様の14cm砲を採用しているとはいえ速力が20ktと低速では対艦戦闘の際に不利であることが明白であった為、その補完戦力として魚雷艇を搭載し、艦体後部に傾斜を付けて航行中であっても魚雷艇が速やかに発進出来るようになっていた。 この傾斜は大発を搭載しての物資や人員の輸送任務や揚陸作戦にも使用可能であったが、将来的には当時開発中であった特殊潜航艇の搭載も可能なように考慮されていた。 占守型は、細かな問題点は有ったが、全体的な使用実績は良好であり、以後の哨戒艇の建造に大きな影響を与えた点で、その設計目的は達したと言えよう。 要目 基準排水量：2,000ｔ 全長：110ｍ 全幅：13.0ｍ 機関出力：4,200hp 速力：19.8kt 兵装：14cm単装砲３基、7.62cm単装高角砲２基または40mm単装機銃２基 爆雷投下軌条２基、八一式爆雷投射機４基 搭載：魚雷艇または甲標的２隻、あるいは14m特型運貨船４隻 同型艦：４隻