第１次海軍軍備補充計画に基づいて建造された中型駆逐艦。 当初、�@計画で成立した1,400t型駆逐艦12隻は｢初春｣型として計画されたが、昭和８年(1933)夏公試運転を実施した第１番艦｢初春｣及び第２番艦｢子ノ日｣の復元性能が不良である事が露呈し、急遽未起工であった｢白露｣以降の６隻の設計を変更し、別型の駆逐艦として建造する事となった。 この新型艦型が｢白露｣型で、翌昭和９年(1934)からの�A計画艦14隻も同型とする事で計画された。 当初の原案では｢初春｣型で不良であった復元性能の向上と速力の回復を第一としたが、｢友鶴事件｣の発生により復元性能の根本的見直しが行なわれる事となり、設計の再度やり直しが実施された。 日本海軍は昭和９年(1934)以降もロンドン海軍軍縮条約への加入の継続を決定していたため、排水量制限を考慮する必要が有り、海軍の要求する｢特｣型とほぼ同等の砲戦能力と魚雷戦能力の維持は大変厳しいものがあった。 魚雷発射管については｢初春｣型で採用された九〇式三連装発射管３基に代えて九二式四連装発射管を２基搭載し、次発装填装置を装備する事でほぼその能力を維持する事が出来たが、問題は砲戦能力の維持であった。 当初、｢初春｣型と同様の艦首連装１基、艦尾単装･連装各１基の５門の搭載が計画されていたが、この装備方法では基準排水量が1,700t近くに達してしまい、ロンドン条約の制限を超過してしまう事が判明した。 そこで、艦尾の２番単装砲を撤去し、更にその分の艦体を短縮する事で基準排水量を1,500t以下まで下げる事が計画されたが、今度は砲熕関係者から砲戦時の一定時間内の弾量不足が指摘された。 そこで、砲塔の数及びそれに関係する重量を増やさずに一定時間内に発射する砲弾の数を増加させる方策が検討された。 日本海軍が、｢特｣型以降の駆逐艦の主砲として採用していた三年式50口径12.7cm砲は弾丸重量23kg、最大射程18,400mを誇る優秀な砲であったが、砲弾の装填方法が莢砲式でなく嚢砲式であったため、発射速度の向上は難しかった。 大正12年(1923)にこの砲の開発が始まった際に莢砲式と嚢砲式の両方の試作が開始されたが翌年には莢砲式の試作が中止されていたのである。 そこでこの砲を三連装砲塔に収める事が検討されたが、今度は砲塔関係の重量の増加が問題となるなど問題が多発した。 莢砲式の砲の試作再開が決定されたが、新型砲の開発には相当の時間が必要であり、｢白露｣型の建造には間に合いそうも無かった。 艦政本部では、三年式12.7cm砲の搭載をあきらめ、射程距離が5,000mほど短いが、発射速度が速く、ほぼ同様の性能を発揮することが可能な八九式40口径12.7cm高角砲の採用を決定した。 海軍側は、発射速度の速さは充分であるとしたが、射程距離の短さに難点を付けたが、艦政本部の｢駆逐艦が15,000m以上の遠距離砲戦を実施するとは思えない｣との発言に納得し、八九式高角砲の採用を了承した。 設計の際に射撃指揮装置も九四式高射装置を搭載する事が決定したため、海軍は図らずも世界初の防空駆逐艦を保有することとなった。 ｢白露｣型の竣工後の性能は優秀で、狂喜した海軍は以後の駆逐艦の主砲を高角砲に統一する事を決定し、莢砲式の50口径12.7cm砲の試作を中止した。 比較的優秀な駆逐艦であった｢白露｣型であるが、航続距離が18ktで4,000浬と｢初春｣型の14kt時での航続距離を維持したが、なお用兵側の満足を得られなかった。 結局、航続力延伸の要求は、軍縮時代には遂に満足されなかった。 米国のロンドン条約からの脱退により駆逐艦の保有量制限が撤廃された昭和12年(1933)以降、日本は大型駆逐艦の建造に邁進する事となるのである。 ◎要目(白露竣工時) 基準排水量：1,450t 全長：103.0m 最大幅：9.7m 機関出力：42,000馬力 速力：35.0kt 兵装：12.7cm40口径連装高角砲２基 40mm単装機銃２基 61cm四連装魚雷発射管(次発装填装置付き)２基 同型艦：20隻